労災で治療中に気をつけるポイント｜弁護士が解説

診察時に気をつけること

まずは、事故が起きたら、すぐに病院に行って受診してください。
「忙しくて行けない」などと言って、事故から日が空いてしまうと、事故とケガとの関係が争いになってしまうこともあり得るからです。
また、「そこまでの痛みではない」と判断されてしまうリスクもありますので、事故が起きたらできるだけ早く受診するようにしてください。

次に、診察では痛みがある箇所を必ず全て医師に伝えるようにしてください。
医師は、患者さんが訴える痛みについてカルテに記載して記録に残しています。
もし、当初は無かった痛みが日が経ってから出てきたとなると、やはり事故と関係があるのか問題になることがあります。

また、「大したことない痛みだから言わなくてもいいか」と考えず、全ての痛みを申告してください。
後から痛みがひどくなることもあるからです。

意外と大事なこととして、医師とは良好な関係を築いてください。
今後、もし後遺障害の申請をする場合には、医師に後遺障害診断書を作成してもらうことになります。
また、場合によっては意見書を書いてもらうなど、協力をお願いすることがありますので、医師とは揉めないようにしましょう。

レントゲンやMRI画像などの証拠を残す

特に後遺障害の申請をする場合、後遺障害の認定にあたっては、レントゲンやMRI画像などの客観的な資料がとても重要となります。

特に神経症状については、いくら被害者の方が自覚症状を訴えたとしても、それだけでは足りません。
仮病との区別がつかないからです。
後遺障害の認定にあたっては、事故の内容、治療状況等の事情も考慮されますが、画像資料という客観的な資料は重要な証拠となりますので、医師と相談のうえ、撮影を依頼するようにしてください。

また、神経症状の場合には、「神経学的所見の推移について」「頸椎捻挫・腰部挫傷の症状の推移について」といった書面を医師に作成してもらい、これらを添付書類として後遺障害の申請をすることも検討するべきです。

弁護士に相談するタイミング

弁護士に相談するタイミングについては、特に決まりはありませんが、早ければ早いだけ良いでしょう。

労災事故の直後から相談される方もいますが、それで問題ありません。

早い段階で弁護士に相談することによるデメリットはありません。
早くに相談したからといって、弁護士費用が変わるわけでもありませんので、通院中の注意事項や証拠の準備等について、最初からアドバイスを得られるのは大きなメリットだと思います。

逆に、後から相談した際に、「あのときこうしておけば良かったのに・・・」ということもあり得ますので、労災事故に遭った際には、なるべく早い段階で労災に詳しい弁護士に相談することをお勧めします。